Beyond 5G～この情報通信インフラの進化を、いかに未来に活かすか

東京大学 大学院工学系研究科
電気系工学専攻 教授
博士（工学）　森川博之

無線通信、IoT、情報ネットワークなどが専門の森川博之教授。総務省情報通信審議会新世代モバイル通信システム委員会主査、Beyond 5G新経営戦略センター共同センター長、XGモバイル推進フォーラム共同代表などを務め、Beyond 5Gの推進役として産官学をつなぐ活動を精力的に行っている。その立場から、Beyond 5G研究開発の現状をどう見ているのか、また、Beyond 5G実現後の社会をどう予想しているのかを聞いた。

Beyond 5Gは場所とデバイスの制約を取り払う

先生がお考えになるBeyond 5Gとはどういうもので、実現したらどのような社会になると想像していますか。

森川　総務省は、次世代のデジタルインフラとしてBeyond 5G（図1）を説明していますが、これを僕なりの言葉で、あえて簡単に言うと、「5Gよりずっとよいもの」ということになります。5Gが登場した時にも言っていたことですが、我々が制約だとは意識せず、それが当たり前だと思っている制約が、これまで以上に、少しずつ取り払われていくだろうと思っています。

まず、Beyond 5Gで人とモノが陸・海・空のどこでもつながるようになると、「場所の制約」がなくなり、例えば建設機械を遠隔地から制御できるようになります。そうなれば、災害からの復旧の際に災害地に行かなくてすみ、建設作業員の方々の安全に資することでしょう。オフィスから全国にある建設機械を遠隔で動かせるなら、建設作業の従事者が増えるかもしれません。建設業に限らず、「場所の制約」が取り払われると、働き方に関する考え方がガラッと変わるのではないかと思っています。

また、Beyond 5Gで通信が速くなり、遅延もなくなると、デバイスの制約もなくなると思います。例えば、現在のゲーム機は、プレイヤーの端末で高速の処理をする必要があるので高機能で重く、価格も高いのですが、Beyond 5Gでは通信回線の先のクラウドにある計算資源の処理でゲームが可能になるので、端末の機能は非常に簡素化できます。ゲーム端末以外の端末にも共通する話ですが、端末はディスプレイと通信モジュールだけあればよくなるので、軽く安くなることでしょう。ゲームのつくり方も変わると思います。通信回線の向こう側で処理されるようになると、端末側でプログラムを改ざんしたり、バグを利用したりしてゲームを有利に進める「チーティング（不正行為）」もできなくなるし、データの同期もとりやすくなるので、ゲーム産業が大きく変わるかなと感じています。

図１　2030年代のAI社会を支えるデジタルインフラ像（- Beyond 5G 推進戦略 2.0 - 総務省 2024年8月）

Beyond 5Gを実現するうえで、カギとなる技術はどういうものでしょうか。

森川　僕は大きく2つあると思っています。1つはAIネイティブな無線通信技術です。AIが無線通信技術と協働するのは、もう当たり前で大きな流れとなっています。通信のあらゆる段階をAIで制御することで、効率化、省エネ化が可能になり、コストの削減にもつながります。これは、特に6Gの実装において重要だと思います。

もう1つは光ネットワークの技術です。多くの方は、こちらのスマートフォンから向こうのスマートフォンまで無線で直接つながっていると思っていて、無線通信の先に基地局間の光ネットワークがあることを認識することは稀ですが、Beyond 5Gの高速低遅延の通信の実現には光ネットワークの拡充と技術の向上が重要です。この分野は以前から日本が強いので、国際競争力を高めるという意味でも頑張ってほしいです。

「価値の創造」と「価値の獲得」の間のハードル

Beyond 5Gに向けた技術開発の状況をどうご覧になっていますか。

森川　無線通信や光ネットワークなどの通信インフラの高度化という点では、着実に進んでいると思います。ただ、それをどう利用するのか、それによって世の中がどう変わっていくかは、残念ながらまだ見えていません。先ほどの「場所やデバイスの制約がなくなる」という予想は、5Gの登場前から言っていることですが、まだ実現していないですよね。僕の予想だけでなく、5Gに対する期待は非常に高かったのですが、蓋を開けてみると期待通りには進んでいません。その状況が続いていて、「今は耐え忍ぶときだ」というのが僕の印象です。よい通信インフラをつくれば、その上でいろいろな人がいろいろなことを考えてくれると信じています。

開発された技術の利用が進んでいないということですね。それはなぜでしょうか。

森川　今のほうが昔より、技術を事業に結びつけるのが難しくなったからではないかと思っています。昔は、開発された技術はどこかのタイミングで世の中に入っていきましたが、今は技術を開発しても事業化して収益化するまでのハードルが高くなり、研究のための研究みたいなものが増えてきていて悩ましいです。

5Gについても産業分野での利用に向けていろいろ実証実験等の取組みが進められましたが、多くは「５G技術を使えることがわかった」で実用化されず、終わってしまったからです。それらを僕は「PoC（概念実証）の屍」と呼んでいます。

経営学では、「価値の創造」と「価値の獲得」の2つがあると言います。価値の創造とは、今までできなかったことができるようになること。つまり、新しい技術を作るのは価値の創造なんです。その技術が社会に展開され、お金をいただけるようになるのが価値の獲得ですが、価値の創造と価値の獲得の間のハードルがとても高くなった感じがします。社会がかなり成熟してきて、社会実装が難しくなってきたということかもしれません。

そのハードルを乗り越えるにはどうすればいいのでしょうか。

森川　抽象的な言い方になりますが、2025年に亡くなった経営学者の野中郁次郎先生がいつもおっしゃっていたように、「全身全霊で知的コンバット（格闘）をすること」だと思います。いろいろな立場の人がお互いの話題を共感しつつ知的コンバットをすることによって、イノベーションを生み出せるのではないでしょうか。

例えば、会社の中で技術者とマーケティング担当者が、自分の意見が拒絶されたり非難されたりすることはないという心理的安全性を持ちながらフラットに議論したら、実証で終了－「PoCの屍」になるような技術に対しては、マーケティング担当者からきっと「この技術はほんとうに必要なの？」とか、「この技術にお金を払ってくれる客さんは誰なの？」と言われることでしょう。技術者はショックを受けるでしょうが、「お客さんはいないのか。じゃあどうしよう」と考えるようになります。技術者は居心地のいい場所にいると、自分の好きなところばかりを開発していくので、実用化しようと思ったときにお客さんがいないということになりかねません。ですから、マーケティング、営業、広報、知的財産の担当者など、いろいろな立場の人と議論することが重要で、そういう知的コンバットをやり続けないと実用化が前に進んでいかないと思います。

Beyond 5Gは作る側も利用する側も主役

Beyond 5Gの社会実装に向けて、どういったことが必要になるのでしょうか。

森川　Beyond 5Gの実現に向けては、事業化や収益化の仕組みをどのように構築していくのかが重要になってきます。例えば、完全自動運転には5Gを超える通信が必要ですが、レベル4の完全自動運転が実現すれば、地方のお年寄りでも一人で自由に動けるようになるし、地方自治体が乗客の少ない公共バスを走らせる必要もなくなりますから、大きな価値が生まれます。そのため、通信料金を誰が負担するのか、自動車の会社なのか、自治体なのか、ユーザーなのかわかりませんが、通信料金についての考え方をこれまでとは変える必要があると思います。

もちろん、通信システムを開発する側もいいものを作って、通信料金に見合った価値をシステムの利用者に提供できるようにしていかなければなりません。ただ、通信事業者を含め、利用者側は様子見のところがあるため、開発した通信システムを利用する市場がどのぐらい立ち上がってくるかの予測は難しく、投資にはリスクがあります。だからこそ、国が次世代の通信システムに研究開発費を投入する意味があるのです。

Beyond 5Gは、最初に先生が言われた「場所とデバイスの制約を取り払う」だけではない未来をもたらしてくれるのでしょうか。

森川　そう思いますが、どんな未来かはわかりません。いつも僕が例に出すのは洗濯機です。洗濯機は、家事労働の負担をぐっと減らしたという点で、社会に大きなインパクトを与えたイノベーションですが、社会への影響はそれだけではありません。実は、洗濯機の使用で人々の衛生観念が変わり、毎日服を着替えるようになって衣類市場が拡大したのです。

もう1つの例はパソコンです。パソコンは文書作成や計算などの作業を一変させましたが、それだけではないインパクトを社会に与えました。パソコンが普及したことで、その周辺にクラウドの市場やネットワークセキュリティーの市場など、いろいろな市場が立ち上がったのです。しかし、パソコンの登場時には誰もそれを予想していませんでした。

ですから、Beyond 5Gも、現在は想像していないようなインパクトを与えるのではないかという感覚を持っています。いろいろな可能性があるから、それを育むような土壌を作っておき、強い思いをもっている人たちを応援すれば、その中から「何か」が出てくるはずです。この基金はそういう役割を果たしている点で重要だと思います。

加えて、本基金ではBeyond 5Gの今後の実用化を見据えて、プロジェクト採択の段階で社会実装に向けたビジネス感覚をもった様々なメンバーに参加してもらうなどの対応が必要と感じています。その意味でアメリカのUS Igniteなどの組織運営は、技術的な専門家だけでなく、広報の専門家やコミュニティマネージャーなど様々な職種の人が集まってプロジェクトを運営しており、参考になると思います。

僕は、Beyond 5Gを作る(実装する)人も使う人も、一人一人が主役だと思っています。「5Gよりずっとよいもの」ができるのですから、それを使ってどんな未来にしていくかをみんなで考えていきましょう。

ありがとうございました。